私は在職中に不妊治療を始めましたが、うつ病を発症して休職し、一生働きたいと思っていた会社でしたが、休職中にだんだん退職を意識するようになりました。ここでは実際に休職中に行った手続きを中心に、退職するか悩んだ経緯や、退職に向けて休職中に準備したことを紹介します。
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休職中に退職を意識したきっかけ
私は休職を経て退職を意識するようになりました。
休職の決め手となったのは「心療内科の診断書」です。
詳しくはこちらの記事に掲載しています。
一方、退職の決め手になった一番の理由は「ストレス」です。
度重なるプレマタハラに疲弊し、心療内科へ行くと不安障害・うつ状態の診断を受け、休職したにも関わらず、休職中も会社とやりとりする中で傷口に塩を塗られるようなことがあり、これって退職への追い込みかな？と思えてきたりもしました。
でも働きたい気持ちは休職中ずっとありました。
ストレスから逃れるためには環境を変えるしかない、配置転換してもらって上司が変わればちょっとはマシか？とも考えましたが、同時期に他の部署でも理由は様々ですがメンタル不全患者が勃発していました。
そして、私と前後して仲の良かった社員が何人かストレスで体調を崩したり、辞めていき、そんなストレスフルな現場には戻りたくないと思うようになっていきました。
また、所属長から復職してから不妊治療を続けるなら役職を管理職から平社員に下げたら？と言われていたことも引っ掛かっていました。
妊産婦はその辺りのことは法律で守られているので、不利益な配置転換などはコンプライアンス違反になりますよね。
しかし法律では不妊治療している人までカバーされていないのです。
とは言え、よくもまぁプレマタハラになることをハッキリ言うなぁと思いました（笑）
メンタル不全患者が勃発している社内の状況は良いはずがありません。
慣れ親しんだ会社を離れるのは寂しさもありますが、普通、部下は選べても上司は選べないので、遅かれ早かれ自ら違う環境へ移る決意をすることになると思えてきました。
失業保険、退職金、有給休暇の確認
仮に休職状態から晴れて復職したとしても、平社員に降格させられると給与はガクッと減ります。
いずれ退職後に失業保険をもらうことを考えると、１カ月の平均給与額が多い方が基本手当日額が多くなります。
つまり、同じ年数で雇用保険に加入している場合、管理職の給与水準で退職するほうが、平社員の給与水準で退職するより、１日あたりの給付金が多くなります。それならば、管理職のまま退職したいと思いました。
また、退職金の額も確認しました。
社内の規定では、働くことが困難な病気などになり退職した場合は退職金が割増しになると書いてあったので、人事部に私の診断書の場合は該当するのか確認をしました。
私の場合、職場のストレスがきっかけで不安障害やうつ状態になり、社内の休職既定にある休職延長できる期間（８カ月）が経っても「復職可能」の診断書が出ず、何らかの症状で心療内科の診断書が発行されれば、退職金が割増しになると分かりました。
どうせ定年まで働いても退職金は世間一般と比べると少ないのは分かっていたので、定年まで在籍していたらもっともらえただろうな～という未練はありません。
むしろ、普通に自己都合で退職するより、退職金が少しでも割増しになるなら病気のうちに退職したいと思えてきました。
有給休暇は年に１回付与されますが、社内の規定で１年の３分の２出勤していないと、次の有給休暇は付与されませんでした。
つまり、私のように休職が長引くと有給休暇が新たに付与されなくなり、復職しても有給休暇が少なくなります。
少ないというのは、有給休暇は２年間有効なので、前年に消化できなかった日数分だけがわずかに余っているという状況です。
そうなると、復職して不妊治療を続けたくても、まともに通院できるほどの有給休暇日数が残っていないため、不妊治療を継続できない恐れがあることもネックでした。
一応、そのわずかに残っていた有給休暇を消化して退職することができなか人事部に相談しました。
人事部からは「休職中に有給休暇を挟むことは手続き上できないけれど、退職届を提出すれば休職期間が終わった翌日から数日だけ残っている有給休暇を消化して退職にできる。」と回答がありました。
ところが退職の直前になっていきなり、退職金や有給休暇の扱いについて前の説明は違っていたと言われトラブルになりました！
そのことについては下記の記事で詳しく紹介しています。
▼退職時に泣き寝入りしないで！労基署や社労士に相談してみよう
休職中にもらえるお金と傷病手当金の申請手続き
私が勤めていた会社の休職の規定では、休職届と診断書を提出すれば、最初の１カ月は全額給料が保障される休職期間となります。ありがたかったです。
そのあとも診断書が出続けた場合、次の３か月は給料の６割保障の休職期間となります。これも会社からお金が出ます。なんと良い会社なんでしょう。
そのあとも診断書が出続けた場合は、会社からのお手当はなくなり、健康保険組合に傷病手当金を申請することになります。
休職中は会社経由で健康保険組合に傷病手当金を申請することになるため、傷病手当金の申請用紙は人事部からもらえました。
申請用紙には、自分が記入する欄と、医療機関に記入してもらう欄がありました。
医療機関の欄は、心療内科の医師に書いてもらうことができました。
病院によっては、医師が傷病手当金の欄に一筆記入することで発行料や手数料を取る場合があります。
また、医師は「傷病手当金を申請する期間が終わってからでないと書けない。」とおっしゃっていました。
例えば、今月１日～３０日の間の傷病手当金を申請したい場合は、３０日かそれ以降でないと医療機関で書いてもらえません。
人事部からは、「傷病手当金の申請は１カ月ごとに出してください。」と言われました。
そうすると１カ月ごとに入金されます。
ただし、申請した日から最初の３日間は「待機期間」となり、傷病手当はもらえません。
私は傷病手当金を自分の個人口座へ振り込んでもらうよう申請し、人事部に申請用紙を提出してから17日後に振り込まれていました。
また、振込み日くらいに、健康保険組合からハガキで通知書が送られてきました。
私の場合は傷病手当金は毎月給料の７割程度もらうことができましたが、これは会社からお手当がでる休職期間中に傷病手当金の申請をしなかったためです。
会社から給与の６割の手当てが出る休職期間中に傷病手当金を申請して、月給と同じ額を支給してもらえる方法もあったのですが、それをすると傷病手当金のみの休職期間に入ったときに１日あたりの給付額が減額されるそうです。
私は休職以降、日々節約して慎ましく暮らしていましたが、なにせ医療費がかかる生活を送っているので傷病手当金を頂けて本当に助かりました。
傷病手当金は、退職と同時に健康保険組合を脱退しても、受給資格を満たせば一定期間もらい続けることができます。
手続きなど、詳しくは記事で詳しく紹介しています。
▼セクハラで退職する時の退職届の書き方、魔法の退職理由、退職金の運用
休職中の社会保険料の支払い
休職中でも、年金、住民税、健康保険という社会保険料の支払いが必要になってきます。
普通に仕事をしていた時や、休職して４か月目までの会社からお手当が出ていた期間は、社会保険料は給料から天引きされていました。
しかし、傷病手当金の申請をすることになってからは、社会保険料を会社指定の銀行口座に振り込むことになりました。
人事部には、傷病手当金の受け取りを会社にして、そこから社会保険料を控除して私に振り込んでくれても良いですと話したのですが、そうすると社内手続きに時間がかかり、私に傷病手当金が振り込まれるのがすごく遅くなってしまうから個人口座が良いと勧められました。
私は振込みが遅くなっても良いのにと思っていましたが、私のことで社内にまた余計な業務の負荷をかけても悪いなと思い、素直に傷病手当金は自分の個人口座へ直接振り込まれるように申請しました。
そして、毎月会社から社会保険料をいくら払って下さいという通知書をもらい、期日までに会社指定の銀行口座に振り込むようになりました。振込手数料は自己負担となりましたが。
退職を想定し役所へ社会保険料の相談に行くべし
私は不妊治療だけでなくそれから派生して、甲状腺のクリニックや心療内科などにも医療費がかかっています。
退職をしてしまうと健康保険料はどうなるんだろう？夫の健康保険に入ったらいつから保険証が使えるんだろう？と色々不安はありました。
自分が在職中に入っていた健康保険に継続して加入する方法もありますが、会社が半分負担してくれていた費用も自分が払うことになるため、夫の健康保険に入る場合や国民健康保険に加入する場合、どれが得なのかよく分かりませんでした。
私は新卒で入社して、転職をしたことが一度もなく、無職になった経験もなかったので、本当に無知でした。
不妊治療中は通院がランダムなため、アルバイトでも固定の仕事に転職することは抵抗がありましたし、治療の先に妊娠があるならば、妊婦を雇ってくれるところはなかなかないだろうと考えてしまい、休職中は転職活動できずにいました。
そのことを転職経験がある方に相談すると、退職前に役所の「保険・年金課」のようなところに相談に行くと良いですよ！と教えてもらえました。
市や区などの社会保険窓口に行くと、健康保険や年金について教えてもらうことができます。
退職後の健康保険についてはどこに加入するかで保険料の負担額が大きく違います。
最新の源泉徴収票を持って行って、「退職する予定があるんですが、夫の健康保険に入るか、これまでの健康保険を任意継続するか、国民健康保険に入るか、どれが得ですか？」と聞いたら教えてくれます。
ついでに、退職して無職になると厚生年金から国民年金に変更することになるので、年金のことも聞いておきましょう。
退職後、どの健康保険に入れば安くなるかについては、下記の記事で詳しく紹介しています。
▼セクハラで退職する時の退職届の書き方、魔法の退職理由、退職金の運用
退職後にもらえる「出産手当金」と「出産育児一時金」
もし退職する時点で妊娠していて、半年以内に出産することが予定されている場合は、半年以内に産めば、自分が入っていた健康保険から「出産手当金」と、４２万円でおなじみの「出産育児一時金」をもらうことができます。
しかし退職後に夫の健康保険に入った場合は、「出産育児一時金」を夫側からもらうことができますが、以前の自分の健康保険の「出産育児一時金」と重複してもらうことはできません。
また、夫側の健康保険では「出産一時金」はもらえません。「出産一時金」は出産した本人が加入している保険で退職まで1年以上の被保険者期間がある場合にもらえます。
もし、退職時に妊娠はしているけれど、出産が退職から半年を超えそうな場合は、退職するタイミングでそれまでの健康保険を任意継続すると「出産手当金」と「出産育児一時金」をもらうことができます。
ただし、任意継続の場合は、保険料が２倍になります。会社が半分払ってくれていた分も自己負担になるからです。
先ほども書きましたが、市や区などの社会保険窓口に行くと、健康保険について教えてもらうことができます。
出産予定がある方はそれを伝えて、退職する場合、夫の健康保険に入るか、これまでの健康保険を任意継続するか、国民健康保険に入るか、どれが得ですか？と聞いてみて下さい。
会社の荷物整理と退職届の準備
退職する際は、会社のデスクやロッカーを片付けて、制服やパソコンなど貸与品は返却するのが常識ですよね。
ところが、私は心療内科を受診した時に「症状が広がるから明日から会社に行ってはいけない。」と急展開してしまい、何も整理していないまま休職してしまいました。
コップや傘など私物は置きっぱなし、転職しても役立つかもしれない色んな方のお名刺なども机の中でした。
回収に困難を極めた一つに、私自身がメンタル不全で上司の顔を見るだけで気分が悪くなり、会社に行けなくなってしまい、自分で片付けることができなくなったこともありました。
休職当初は、会社の前を通ることができたのですが、ある日花壇の隅でパワハラ上司が電話をしている姿を見てしまい、それからは会社の建物が見える範囲にすら行くことが怖くなってしまいました。
症状が広がるということの大変さを身に染みて感じました。
幸いにも、味方になってくれていた同僚が私のデスクやロッカーの片付けをこっそり手伝ってくれ、休職中に私物を回収したり資料などを整理してもらうことができました。
その同僚も職場に限界を感じて退職を選択されたのですが、ご自身の退職日に、「今後の席替えのために休職中の方の荷物も段ボールにいったん入れますね。」と社内で不審がられないようにうまくやって下さり、必要な私物を返却してもらえたので本当に感謝しかありません。
制服、パソコン、ロッカー鍵などの貸与物は休職中は持っていて良かったのですが、さすがに退職する時は返却しなければいけません。
セキリュティが厳しい会社では仕事をしてない人にはパソコンを使わせないかもしれませんが、その点は緩いというか個人の良心に任せているような会社でした。
既に私のデスクやロッカーは片付いているので、最終的にどうしても会社に貸与物を返却に行けない場合、宅急便で返却したら良いと思いますが、パソコンを返却してしまうと退職届など必要書類を印刷できなくなります。
そのため、パソコンが手元にあるうちに退職届やWEB明細でもらっていた源泉徴収票を印刷しておきました。
そして、休職や退職などに関する会社が定めた規定は、何かトラブルが起きないよう、パソコンを返却する前に熟読しました。
最近は退職代行サービスを使って退職する方も増えているようで、気持ちはよく分かります。
私も親切な元同僚がいなければ、退職代行サービスを利用することを本気で検討していたと思います。
退職代行サービスの紹介
１．ニコイチ
退職代行ニコイチは14年以上の実績のある退職代行業者です。
ニコイチは、業界最安値クラスの料金と、転職サポートや、実績が4000人以上あり退職成功率１００％という特徴のあるサービスです。
２．わたしNEXT
女性の退職代行「わたしNEXT」は、女性の退職代行に特化することで、女性の特有の悩みに考慮し、辞めたいけど退職を言い出せずに苦しむ女性を退職ストレスから解放、「次のわたしへ」行けるようサポートすることを最大の目的としたサービスです。
３．アルマジロ
アルマジロでは必ず退職できるノウハウを確立することで、利用者に退職保証をしています。万が一、退職できなければ費用は全額返金されます。LINEでの相談も可能です。
他にも未払い残業代に強みのある弁護士事務所系のところなどたくさんの業者があるのですが、まずは気になる業者に相談してみましょう。比較のため複数の業者から相見積もりを取って自分に合うところに決めても良いと思います。
